OBD検査は本格化からどうなった？不合格の実態と対策【2026年版】

1-1.初期の混乱は収束し、電子データに基づく検査が定着

国産車のOBD検査が本格運用された2024年10月当初は、新しい検査機器（特定スキャンツール）の操作や国が運用するサーバーとの通信に戸惑う声もありました。しかし、1年以上が経過した現在、OBD検査は「特別な検査」から「標準作業」へと移行しています。

現場の整備士は機器の操作に習熟し、通信トラブルの報告も減少しています。一方で、目視では異常がないにもかかわらず、電子診断で安全に関わるエラーが検出され不合格となる車両も報告されています。従来は検査員の経験に依存していた判断が、電子データによる客観的な判定に置き換わったため、データに基づく厳格な検査体制が整いつつあります。

1-2.2025年10月からは輸入車も本格対象へ。対象台数は急増中

国産車に続き、メルセデス・ベンツやBMW、フォルクスワーゲンといった輸入車についても、2025年10月1日よりOBD検査が本格化しました。輸入車は、技術情報の収集・管理体制の整備に時間を要したため、国産車より1年遅れで開始されました。現在は本格運用の段階に入っています。

これにより、車検市場全体でOBD検査の対象車両は大幅に増加しています。2021年〜2022年頃に新車として販売された「OBD検査対象の新型車」が、初回の3年車検や2回目の5年車検を迎えるタイミングに入っているためです。今後数年で、路上を走る車の多くがこの検査基準の対象に移行します。

2-1.最も確実なのは車検証の「備考欄」を確認すること

自身の車がOBD検査の対象かどうかを判断するうえで、最も簡単で確実な方法は「自動車検査証（車検証）」の確認です。車検証の左下付近にある「備考欄」を見てください。対象車両の場合、「OBD検査対象車」と記載されています。

2-2.電子車検証の場合は「車検証閲覧アプリ」を活用

現在普及が進んでいるICタグ付きの「電子車検証」の場合、ICタグに情報が格納されているため、券面だけでは確認できない場合があります。そのため、以下のいずれかの方法で確認する必要があります。

・車検証と一緒に交付されるA4サイズの「自動車検査証記録事項」の備考欄を見る
・国土交通省が提供している「車検証閲覧アプリ」を使用する

アプリを使用する場合、NFC（ICタグ読み取り機能）対応のスマートフォンにアプリをダウンロードし、アプリの指示に従って電子車検証のICタグを読み込みます。表示された詳細情報画面内に「OBD検査対象車」の記載があるかを確認してください。記載がなければ、OBD検査は実施されず、従来の検査項目のみで審査されます。

2-3.「発売時期」で推測する際の注意点

車検証を手元に用意できない場合、車の「発売時期」から推測することも可能です。基準となるのは、国産車なら「2021年10月1日以降」、輸入車なら「2022年10月1日以降」に「新型車として発売されたモデル」です。

ここで注意が必要なのが「マイナーチェンジ」の扱いです。

例えば、2019年にフルモデルチェンジした車種が、2023年に外装のデザインを変えてマイナーチェンジ（一部改良）して販売されたとします。このように、外装デザインの変更のみで型式指定自体が維持される「マイナーチェンジ」の場合、型式指定の取得日はフルモデルチェンジ時（例：2019年）のままとなるため、OBD検査の対象外となるケースがあります。ただし型式指定が新たに取得し直される変更もあるため、正確な扱いは車検証の備考欄で必ず確認してください。逆に、2021年11月に新規モデルとしてデビューした車は対象です。「購入日」ではなく「型式指定の取得日」が基準となるため、判断が難しい場合は整備工場や販売店に確認してください。

なお、電子車検証アプリの操作手順や、マイナーチェンジ車の型式指定に関するより詳しい判断基準については、『OBD検査はいつから？対象車種・費用・注意点を解説』で詳しく解説しています。

3-1.理由1：過去の重大なエラー履歴（特定DTC）が残っている

現在、OBD検査で不合格になるケースの多くを占めるのが「特定DTC（Diagnostic Trouble Code：故障コード）」の残留です。特定DTCとは、自動ブレーキ、レーンキープアシスト、エアバッグシステム、排出ガス抑制装置など、車の安全・環境性能に直結する部品の故障を示すコードです。

メーターパネルに警告灯が点灯していれば不合格になるのは従来と同じですが、OBD検査の特徴は、装置によっては現在は警告灯が消えていても、ECU内部に過去の重大なエラー履歴が残っていれば不合格となりうる点です（過去のエラー履歴の扱いは対象装置によって異なる場合があります）。例えば、センサーの一時的な接触不良でカメラがエラーを検知し、数分後にシステムが自己復帰して警告灯が消えたとします。運転者は「直った」と判断しそのまま乗り続けますが、車のECU（Electronic Control Unit：電子制御ユニット）内部には「過去に特定のエラーが発生した」という履歴が記録されています。車検時にスキャンツールを接続すると、この履歴がサーバーに送信され、不合格の判定が下されます。

3-2.理由2：ガラス交換・バンパー修理後のセンサー未調整（エーミング不足）

次に多い不合格要因が、修理後の「エーミング（校正）作業」の未実施です。現代の車は、フロントガラス上部に自動ブレーキ用のカメラ（単眼またはステレオ、車種により異なる）、フロントバンパーやエンブレムの裏側に自動ブレーキや追従クルーズコントロール用のミリ波レーダーが搭載されています。

飛び石によるガラス交換や、軽い接触事故によるバンパーの脱着修理を行った際、これらのセンサーの角度を規定の精度で再調整する作業（エーミング）を行わないと、システムは正常に稼働しません。エーミング設備を持たない工場で外装のみを修理した場合、ECU内には「センサー未調整」のDTCが記録され続けます。OBD検査の本格化により、外装のみの修理では車検に通らず、後から再調整費用が発生するケースが報告されています。

3-3.理由3：バッテリー上がりによる一時的な通信エラーの放置

意外な盲点として現場で見られるのが、バッテリーの電圧低下による多数のエラーコードの発生です。車を長期間放置してバッテリーを上げてしまったり、電圧が極端に低下した状態でエンジンを無理にかけようとしたりすると、車内の各センサーに安定した電力が供給されず、ECUが複数のセンサー異常を同時に検知し、大量のDTCを記録する場合があります。

その後、バッテリーを新品に交換して車が正常に走行できるようになっても、大量のエラーコードはECU内に残ったままです。事前に整備工場で古いエラー履歴の消去（リセット）を行っておかないと、OBD検査で通信異常や多数の故障と判定されます。

4-1.基本費用は「技術情報管理手数料（400円）」の追加のみ

OBD検査の導入による直接的な法定費用の増加は、一律400円の「技術情報管理手数料」のみです。これは、車検時に独立行政法人自動車技術総合機構（NALTEC）へ納める法定手数料として印紙代とは別に徴収されるもので、技術情報の管理費用に充てられます。対象車・非対象車に関わらず、すべての車の車検費用にすでに反映されています。そのため、検査自体で費用が大きく増加することはありません。

技術情報管理手数料の制度趣旨や法定費用としての位置づけについては、『OBD検査の費用の内訳』で詳しく解説しています。

4-2.要注意：エラー発覚時の「高度な診断料」と「エーミング費用」

しかし、検査でエラーが発覚した場合は状況が異なります。特定DTCが検出された場合、単にエラーを消去するだけでは済まないことが多く、エラーの原因を特定する「高度な診断料」や、部品交換に伴う「エーミング作業料」が追加で発生します（費用は車種や作業内容により数万円程度から変動するため、事前に見積りを確認することをおすすめします）。この修理費用が、OBD検査導入後に車検費用が増加する主な要因です。基本的な車検費用を事前に把握しておくと、追加費用が発生した場合の判断がしやすくなります。当社の料金シミュレーションもご活用ください。

4-3.検査時間自体は数分。ディーラー以外でもスムーズな対応が可能に

検査時間についても、大幅な延長は生じていません。特定スキャンツールを運転席の足元にあるOBDポート（診断コネクタ）に接続し、タブレット端末で車両情報の読み取りと国サーバーへの合否判定の照会を行う一連のプロセスは、通信環境が安定していれば数分程度で完了するとされています（実際の所要時間は車両や通信状況により異なります）。

また、現在ではディーラー以外の車検専門店でも専用の検査機器の導入が進み、スタッフの習熟度も向上しています。専用機器を導入した民間の車検専門店でも、OBD検査に対応できる体制が整っています。

5-1.「特定スキャンツール」完備で事前診断ができる工場を選ぶ

最も重要な対策は、「OBD検査の合否を左右する電子データを、事前に読み取って対処できる業者を選ぶこと」です。従来の車検のように、ユーザー自身でタイヤの溝やライトの球切れを確認することはできても、ECU内部のDTC（エラーコード）は専用機器でなければ確認できません。

そのため、車検を依頼する前に、その整備工場が国の基準を満たした「特定スキャンツール」を導入しており、OBD診断の実績があるかを確認してください。設備投資が遅れている整備工場では、車検を請け負ったものの自社でエラーを解消できず、ディーラーへ外注するため、ユーザーに追加の代行手数料と修理期間が発生するトラブルも報告されています。

5-2.ニコニコ車検は最新設備と事前診断でエラーリスクを低減

ニコニコ車検では、OBD検査の本格化に先立ち、全店舗に国の基準を満たした特定スキャンツールを導入しています。車両をお預かりした段階でECU内部を事前にスキャンし、不要なエラーコードが残っている場合は適切にリセットを実施します。センサー自体の故障が見つかった場合は、整備士が修理内容と費用を事前に説明したうえで対応します。

事前診断により、検査当日の不合格リスクを低減し、費用の内訳を明示した見積りを提示しています。費用や診断内容について不明な点がある方は、無料見積りからお気軽にご相談ください。

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